サッカー

インファンティーノ会長、W杯売却計画を白紙撤回欧州ボイコットで崩壊

2026年08月01日 09:45

国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長が推し進めてきたワールドカップ（W杯）の民間売却計画が、わずか数日のうちに瓦解した。現地時間7月31日、インファンティーノ会長は計画の撤回を正式に発表。サッカー界を揺るがしたこの騒動は、英紙「ザ・サン」によって「ブランドの悪夢」と酷評されている。

問題の発端は、FIFAが新会社「Fifa Forward Enterprise」を設立し、W杯の商業権を管理させようとしたことだ。その会社の価値を150億ポンドと試算し、株式の20％を民間投資家に売却するという壮大なスキームだった。しかし、欧州サッカー連盟（UEFA）が大会のボイコットで結束。さらに北中米カリブ海サッカー連盟（CONCACAF）やアジアサッカー連盟（AFC）も反対に回り、計画は瞬く間に行き詰まった。

デニムに合う。履くだけで「ちょいワル」Tapoon

有力な買い手候補と目されていたアメリカの投資グループも撤退。関係者は「この混乱にこれ以上関わりたくない」と語ったという。FIFA内部でも亀裂が広がり、上級顧問が「サッカーにとって悪い取引だ」と抗議して辞任。最高執行責任者も「FIFAの経営陣も騙されていた」とトップの独断を厳しく非難した。

インファンティーノ会長は「すべての意見を聞いた結果、プロジェクトが分断を生んだと認識した」とコメント。各連盟の猛反発を受けて、計画の中止を余儀なくされた。FIFAは「誰もサッカーを売っていない」と釈明する声明を発表したが、すでに世界中のサッカーファンや関係者を巻き込む大騒動に発展。サッカー界の信頼を大きく損ねる結果となった。